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旧サイト名:本当に役立つ資格、全く役立たない資格

赤十字救急法救急員は合格率ほぼ100%、履歴書でPRできる?

心臓マッサージをする様子のイラスト

就職活動を有利にするための「資格」じゃありません!

種類難易度合格率
民間資格易しい99%
受験資格取得費用勉強時間
指定講座受講~4千円3日間
活かし方全国の求人数おすすめ度
自己啓発2件
  • 講習を受講すればほぼ全員合格できます。
  • 便宜上民間資格に分類していますが、非常に公共性の高い資格です。
  • 全国の求人数は、ハローワークの情報を基に2024年7月1日に集計。
基礎講習1,500円
救急員養成講習1,800円
  • 2024年4月21日現在、税込み金額です。開催地によっては各講習で300円の手数料が必要です。

赤十字救急法救急員に認定されるには、日本赤十字社が開催する救急法の講習を受講しなければなりません。

講習では、病気やケガ・災害から自分自身を守り、ケガ人や急病人を正しく救助し医師又は救急隊員に引き継ぐまでの救命の手当・応急の手当を行うための知識と技術を学びます。

あくまでもボランティアとしての活動を前提とした制度です。資格じゃありません。

履歴書に書いてPRするのはもちろん自由ですけど・・・これといって評価されず、就職や転職は有利になりません。

当サイト内の評価や感想は公正で客観的な判断に基づいていますが、あくまでも運営者個人の意見です。参考にするかしないかはご自身で判断してください。

目次

赤十字救急法救急員とは

男性に心臓マッサージを施す

救急法の講習を3日間受講で認定

赤十字救急法救急員とは、日本赤十字社が定める技術認定制度です。

認定を受けるには、各都道府県にある日本赤十字社の支部が行う救急法の講習を受講しなければなりません。

救急法の講習には、「基礎講習」と「救急員養成講習」の2種類があります。

※日本赤十字社が行う講習には「救急法」「水上安全法」「雪上安全法」「幼児安全法」「健康生活支援講習」の5種類があり、赤十字救急法救急員になるための講習が「救急法」です。

参考:講習の種類|講習について|日本赤十字社

参考:救急法|講習の種類|講習について|日本赤十字社

講習は14時間(基礎講習:4時間(1日)+救急員養成講習:10時間(2日)です。

3日間の講習で、病気やケガ・災害から自分自身を守り、ケガ人や急病人を正しく救助し医師又は救急隊員に引き継ぐまでの救命の手当・応急の手当を行うための知識と技術を学びます。

基礎講習では、救急法の基礎(一次救命処置)について学びます。人工呼吸や心臓マッサージの方法、AED(自動体外式除細動器)を用いた電気ショックなどです。

救急員養成講習では、急病の手当、けがの手当、搬送および救護について学びます。止血、包帯、固定のやり方などです。

最終日に行なわれる筆記試験および実技試験に合格すると日本赤十字社より救急法救急員として認定され、認定証が交付されます。

資格有効期限は発行日より5年間です。

資格継続研修は、現在実施していません(2019年に廃止)。資格を維持するためには、再度講習を受講します。

主催者サイト:日本赤十字社

消防組織が実施する救命講習との違い

※内容が一部救命講習のページと重複します。

よく似た講習で、主に日本の消防署が実施する救命講習という認証資格があります。

関連資格:救命講習とは

どちらを受講しようかと考えている人もきっと多いでしょう。

若干実技の方法が違っていても「万が一の緊急事態に備えて適切な応急手当を学ぶ」という点では目的は同じです。ともに格安でテキスト代程度で受講できます。

一体どう違うのでしょうか・・・

よく言われるのが「赤十字救急法救急員は民間資格、消防署のやっている救命講習は公的資格」という違いです。

これはもっともな意見ですが、ある意味間違っています。

日本赤十字社は完全な民間団体ではありません。日本赤十字社法(昭和27年法律第305号)により設立された非常に公共性の高い法人です。

つまり、赤十字救急法救急員は公共性の高い民間資格(公的資格とは違う)だということです。一言で民間資格と片付けるのはどうかと思います。

一方、救命講習は、法令に準ずる「応急手当の普及啓発活動の推進に関する実施要綱」に基づく講習ですから国家資格と言ってもいいでしょう。

そのため、どちらが上位に見られるか? 知名度は上か?どちらが履歴書に書けるか?という疑問に対しては、どちらが優位かというのはありません。どちらも尊い内容の講習です。

ちなみに、キャリカレなんかがやってる乳幼児救急救命支援員のようなモノを民間資格と言います。こういった民間資格はまったく受講する意味はありません。

ただ、赤十字救急法救急員の方が救命講習よりも少し厳しめです。

初心者向けなのは救命講習、より実践的な内容が赤十字救急法救急員といよく言われます。

ちなみに、有効期間は、赤十字救急法救急員は5年に対し、救命講習が3年という違いはあります。

参考までに、別にAHA(米国心臓協会)という認定資格もあります。

参考:Vital Net Japan AHA-ITC

こちらはアメリカ合衆国のガイドラインに準拠したBLS(一次救命処置)講習で、医療従事者向けです。もちろん有料になります。

役に立つ資格なのか?

改札口の横に置かれたAED装置

就活のためなら止めた方がいい

赤十字救急法救急員の認定を受けて、どう役に立つのかというと、それはもちろん基本的なCPR法(心肺蘇生法)およびAEDの操作法を学べる点です。

交通事故に遭遇した際や、身近に急病人が発生した場合には習得した技術を活用することで人の命を救えれば大いに役立つ認定資格です。

就職や転職が少しでも有利になればと考えて取得する人も少なからずいますが、そういう考えなら止めた方がいいと思います。もちろん有利にはなりません。

「面接担当者に好印象を持たれるからメリットはある!」という人もいますが、逆に「こんな簡単な講習を資格欄に書くなよ」と悪い印象を持たれる可能性もあります。

あくまでも、ボランティアとしての活動が目的です。

消防や公務員の採用試験、公共性の高い団体でも加点対象になるということはありません。履歴書に書いて評価されないということです。

まぁ、受講費が高いだけのくだらない防災士の民間資格を取得するくらいなら赤十字救急法救急員の方が料金も安くて実用的でおすすめですけど。

公共性が高い一面もある

赤十字救急法救急員に認定されると、介護職、警備業、プールの監視員であれば採用は有利になる可能性はあります。

大勢の人が集まる場所で、AEDが常時設置してある場所です。

AEDの使い方をあらかじめ理解していればいざという時に頼もしい存在になります。

また、赤十字救急法救急員は災害時によく聞く赤十字奉仕団の入団資格です。上位の救急員指導員の資格を取得する際にも必要となります。

また、労働安全衛生法に基づく酸素欠乏・硫化水素危険作業主任者の受講の際に、救急法の講習を修了して救急員適任証を受けていれば、技能講習の講習科目のうち救急そ生の方法の免除を受けられます。

テキスト・問題集・参考書

おすすめ参考書

信頼できる最新の応急手当を、イラストでわかりやすく解説した日本赤十字社医療センターの医師監修の本です。

目の前で人が倒れたときの対応、心肺蘇生とAEDの使い方や、すり傷、打撲など日常的なケガがだけでなく、虫や動物による傷の手当や予防法なども掲載しています。

イラストが多く、文章での記述は控えているようです。

ほぼ5年ごとに内容を更新しているのが特徴です。最近では、コロナ禍で応急手、熱中症の効果的な冷やし方、スマホを活用した救急車の呼び方などを追加しています。

種類評価
関連書籍

アウトドア、レスキュー、家庭と、状況に応じてケガや病気・症状別に応急処置の方法がすぐに見つかる一冊です。

不慮のケガや病気の時に、慌てなくても済むように自宅に置いておくと役に立つ可能性大です。

よくある家庭のケガから突然の頭痛や体調不良についての対応方法も書いています。

イラストが多くて読みやすく、医療初心者でもイメージしやすいです。

備えあれば憂いなしっていう本です。

種類評価
関連書籍

講習会情報

日程・受講資格・内容・その他

開催場所によって試験日程や会場、持ち物等が異なります。各都道府県の日本赤十字社ホームページで確認してください。

開催日

都道府県別に毎月数回実施しています。

お申し込み

主催者ホームページを参照。定員を超えると抽選になります。

受験資格

基礎講習:満15歳以上の者
救急員養成講習:基礎講習の修了者

会場

各都道府県の日本赤十字社

受験料

  • 基礎講習:1,500円
  • 救急員養成講習:1,800円

地域によってはその他各講習ごとに手数料300円

試験内容(講習内容)

【基礎講習】4時間

  • 傷病者の観察の仕方および一次救命処置
  • 心肺蘇生、AEDを用いた除細動、気道異物除去など救急法の基礎

【救急員養成講習】10時間

  • 急病の手当
  • けがの手当(止血、包帯、固定)
  • 搬送および救護
  • 修了検定
  1. 【持ち物】
  2. 教本(赤十字救急法講習 ※第14版以降)
  3. 教材セット (三角巾・ガーゼ・ポーチ)
  4. 筆記用具
  5. 「個人健康チェック表・同意書」

合格基準

筆記試験および実技試験ともに80%以上の正解で合格

主催者情報

試験に関する詳しい情報は各都道府県の日本赤十字社のホームページをご覧ください。
※例:救急法|講習会について|日本赤十字社 東京都支部

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