日経TESTが役立つ資格なのか役立たない資格なのか紹介します

就活での時事問題対策として有効

日経TESTで高いスコアを取るために勉強して、それが一体何に役立つかと言えば、就活での時事問題対策となる･･･それくらいのメリットです。

企業によっては入社試験で時事問題を出題します。面接へ進めば、そこで時事問題について質問を受けることもあるでしょう。

大半の公務員採用試験で教養科目は必須です。多くの場合、その中に一般知識として時事問題が含まれます。

だたし、時事問題が得意であったとしても、入社試験や採用試験のほんの一部に過ぎません。

一般企業であれば、当然ですがまずは学歴です。面接やSPI試験も重要です。公務員試験であれば、数的処理、文章理解、人文・自然・社会科学も出題されます。もちろん小論文も書かなけれなりません。適性検査もあります。

日経TESTで高いスコアを出したところで、期待できる効果は非常に限定的です。

就活で日経TESTの結果を履歴書に書いてPRするのではなく、学習した知識を就活で活かしてください。

ビジネスマン・社会人にはほとんど意味ない

主催者のホームページを見ると、日経TESTを受験するメリットについて、やたらとビジネスマンを意識した内容になっていることがわかります。

例えば

• ビジネス洞察力の高い人材が求められています･･･
• ビジネスに活用するための“考える力”も評価
• ビジネスに必要な幅広い知識と汎用スキル
• 将来のキャリアを考える一助として活用
• 就職・転職時のアピールに

しかし、残念ながら日経TESTで高いスコアを取ったところで会社での評価は上がらないないでしょう。ビジネスマンに必要なのは･･･言わずもがなですね。

ましてや転職の際に日経TESTの結果など見向きもされません。ビジネスマンが転職の際に評価されるのはそれまでの経験や実績、専門性です。

ビジネスマンが面接で日経TESTの結果をアピールなんて、申し訳ないですけど笑っちゃいます。

ビジネスマンとして能力を高めたいのであれば中小企業診断士がおすすめです。日経TESTの6つの出題ジャンル（企業戦略、会計･財務、法務･人事、マーケティング･販売、生産･テクノロジー）について実用的に学習できます。

関連資格：中小企業診断士とは

当然ですけど、最近はTOEICや英検の結果をビジネスマンの評価の対象とする企業も増えています。

関連資格：TOEICとは、英検とは

日本経済新聞の販売部数拡大がそもそもの狙い

時事問題について詳しくなるのは、就活を控えた学生にとって最もメリットがあるはずです。

ではなぜここまで社会人を意識した試験として日本経済新聞社は日経TESTについてPRしているのでしょうか？

答えは簡単です。それはもともと新聞の拡販のためにつくったような企画だからです。

学生は拡販の対象として有望ではありません。新聞を購読する学生は少ないでしょう。購読したとしても3年生の後半から4年生途中くらいまでです。

それよりも社会人を対象とした方が購読層の裾野は広いです。ひょっとしたら他社からの乗り換えも期待できます。

日本経済新聞を読んだ方が日経TESTで高得点につながるというのはそのためなんでしょうね。

同じような検定として、ニュース時事能力検定（N検）という試験があります。こちらは毎日新聞社が間接的に主催してますが、あまり表立ってその名称は出てません。日経TESTはちょっと露骨です。

ニュース時事能力検定の合格者を入試の際に優遇する大学・短大もあれば、一部の企業では就職試験で優遇しています。参考までに。

関連資格：ニュース時事能力検定（N検）とは