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旧サイト名:本当に役立つ資格、全く役立たない資格

介護福祉士とは?圧倒的な求人数で全国どこでも働ける

ベッドから車椅子への移動を手伝う女性介護士

辞める人も多いけど他の資格を取得してステップアップも可能

種類難易度合格率
国家資格やや易しい70%
受験資格取得費用勉強時間
学歴要件その他10~30万円3か月程度
活かし方全国の求人数おすすめ度
就職・転職74,658件
  • 受験するには所定の学歴または実務経験が必要です。取得費用は実務経験ルートで取得した場合です。
  • 合格率は最終の国家試験についてです。
  • 全国の求人数は、ハローワークの求人情報を基に2024年3月27日に集計しました。

介護福祉士とは、高齢者や身体障害者が安心して介護を受けられるように介護を行う専門家です。

日常生活を送ることが困難な人に対して、入浴、食事、排泄などの介護をお手伝いします。

介護福祉士の求人数は圧倒的な数で、取得すれば就職や転職にも活かせます。

おそらく将来にわたって食いっぱぐれない職種でしょう。

メリットの多い国家資格です。

目次

介護福祉士とは

車いすの男性に手を添える女性介護士

介護福祉士は、高齢者や身体障害者が安心して介護を受けられるようにお手伝いをする専門家です。

介護福祉士は専門的知識と技術をもって、認知症や寝たきりのお年寄り、障害があるために日常生活を営むことに支障がある人たちに対し、身体的・精神的自立を助けるために入浴、食事、排泄等の介護を行います。

また、日常生活を営むために必要な行為として、医師の指示の下に喀痰吸引や、その人本人(当事者)や介護者(家族など)に対して介護に関する指導もします。

介護福祉士は、英語表記で表すとCCW(Certified Care Worker)となりますが、一般的にはケアワーカー(CW)と称されています。

関連団体:公益社団法人 日本介護福祉士会

社会福祉士・精神保健福祉士との違い

介護福祉士は、社会福祉士精神保健福祉士と並ぶ福祉系三大国家資格(通称:三福祉士)の1つです。

3資格は同じ福祉系の名称独占資格ですが、仕事の内容はそれぞれに特徴があり目的が違います。

介護福祉士は、前述の通り高齢者や障害のある人のように日常生活を送ることが困難な人に対して入浴、食事、排泄などの介護をお手伝いします。

社会福祉士は、高齢者や障害者に対して介護・介助はしません。

介護福祉士のように直接的に身体に触れて介護をするのではなく、あくまでも介護を必要とする人やその家族に対する助言や指導などの相談援助が目的です。

精神保健福祉士も社会福祉士と同様に、助言や指導などの相談援助が目的ですが、生活する上で困難な問題を抱える精神障害者を対象としている点に特徴があります。

役に立つ資格なのか?

白髪の老人を介護する女性

資格を持っていれば仕事には困らない

介護の業界は長年に渡って慢性的な人手不足です。おそらくこの先もずっと同じ状況でしょう。

そのため、女性の再就職や転職にはかなり役立つ資格がこの介護福祉士です。

超高齢化社会を迎える日本においては今後も確実に需要が見込まれます。

介護福祉士の求人は全国的に多く、売り手市場が続いています。

特に最近は都市部だけではなく地方にも介護施設が多く建てられることもあって、地方でも求人は多くあります。

介護福祉士の就職率は高く、ハローワークに行けば一年中介護職員の求人を出している施設もあります。

介護について学べる学部のある短大・大学、専門学校等は年々増加しています。

中でも介護福祉士を取得している学生は、圧倒的に就職率が高いようです。

卒業生の就職率はほぼ100%です。

将来性について徹底研究

施設側にとっても介護福祉士の存在は大きい

日本中で介護の施設が増え続けています。

1つ施設ができたら大量に職員を採用しますし、既存の施設でも常に毎年4~5名は職員を採用している状況なので就職先には事欠きません。

無資格の職員も採用しますが、介護福祉士の数が定員に対し一定数以上であれば国から補助金が出るという重要なメリットも施設側にはあるので、介護福祉士は非常に重宝されます。

もちろん就職は無資格者よりも有利です。

職員が介護福祉士の資格を取れば資格手当が支給されたり、責務あるポジションに就くことが可能になります。

介護の業界で仕事をしている人にとってはまさにキャリアアップに使える資格です。

採用する施設側にとっても介護福祉士は貴重な存在です。

大学へ進学するのがおすすめ

介護福祉士は働きながらでも比較的簡単に取れる資格です。

高校中退や中卒の介護未経験者でも3年介護施設で働けば受験資格を得られます。

将来介護の世界で働く気なら、資格取得よりもできれば大学進学をおすすめします。

「介護の業界では大卒の学歴は意味ない」なんて言う人も時々いますがそれは間違いです。

介護福祉士の資格よりもまずは大卒という学歴の方が重要です。

就職する際は大卒の方が有利です。採用後の給料などの待遇も違います。

世間一般的にどんな職業でも概ね高卒より大卒の方が生涯年収は高いです。大卒はステータスです。

将来、社会福祉士などの資格を取る時も大卒の学歴があれば役立ちます。

社会福祉士であれば生活相談員として、より安定した職業に就くことも可能です。

仕事の選択肢が増えるということです。

将来介護の仕事に就きたいのであれば、福祉系の学部がある大学がおすすめです。

お金をかけて学校へ行くなら他の選択肢も

介護・福祉系の専門学校や大学へ進むのであれば、他の国家資格も選択肢として考えてください。

前述の通り、介護福祉士は誰でも比較的簡単に取得できます。

つまり、年をとってからでもいつでも取れます。若い人達が最初から目指すにはハードルが低すぎます。

せっかくお金をかけて学校へ通うのであれば、例えば看護師保健師理学療法士臨床検査技師などもおすすめです。

参考:医療系の資格一覧

看護師、理学療法士を持っていても介護の仕事はできます。もちろん介護職より給料は上です。

看護師は介護福祉士と比べても需要はあります。就職先は豊富です。

介護の現場で一緒に働くのであれば看護師の方が立場は上です。

仮に、看護師として3年以上勤務すれば介護福祉士の受験資格が得られて介護福祉士になれます。

介護福祉士を最初から目指すのではなく、最後の手段として考えてもちょうど良いくらいです。

介護福祉士は離職率も高い

介護福祉士の求人は多く大量に職員を募集している介護施設も多いため、特に苦労することもなく就職先を見つけられます。

しかし、残念なことに離職率は高いのが現実です。

体力を使う仕事の割には給料が安いというのが理由です。

介護福祉士の年収は、夜勤までやって300~400万円くらいだと言われています。

一般企業と比べて著しく安いとまでは言えませんが生活に余裕が持てる金額ではなさそうです。

そのため、介護福祉士を辞めて良い給料を求めて准看護師などの他の資格を目指す人もいます。

現場では、認知症や口うるさい高齢者を相手するので忍耐力と穏やかな人柄が求められます。

尿や便を垂れ流しの人がいても何も考えずに処理しなければなりません。

さらには、現場での人間関係、家族からのクレーム、安い賃金に見合わない環境の中で他人の命をあずかるというプレッシャー・・・働き始めてから理想と現実のギャップに耐えられなくなって辞める人も少なくないようです。

介護福祉士は辞めてもすぐまた次の職場が見つかりやすく、条件面が多少良くなればと思って気軽に転職できるので転職率が高くなっているという現実もあるようです。

介護福祉士になるには

青いポロシャツを着て車の横に立つ介護士の女性

受験資格を得る手段は多数

介護福祉士の国家試験を受験するためには、以下のいずれかの受験資格を満たさなければなりません。

どなたでも受験できるわけではないのでご注意ください。

ユーキャンのような全くの独学では受験できません。

平成29年度に「社会福祉士及び介護福祉士法」が改正され、受験要件が大きく変更されました。

  • 養成施設ルート:福祉系の大学・短大、専門学校を卒業する
  • 実務経験ルート:介護現場で3年以上働き介護福祉士実務者研修受講
  • 福祉系高校ルート:高校の福祉科などを卒業する

※受験資格につきましては、以下主催者ホームページにてご確認ください。
[介護福祉士国家試験]受験資格(資格取得ルート図):公益財団法人 社会福祉振興・試験センター

※他に、経済連携協定(EPA)ルートがありますが、これは外国人の就労受け入れに関する規定です。

介護福祉士実務者研修(実務者研修)とは、介護技術や認知症、医療的ケアなど、介護職に必要な知識や技術を学ぶ講座です。

実務者研修のは民間の資格スクール等でも開講されており誰でも受講できます。

受講料の相場は10万~20万円くらいですが、国や民間企業の「資格取得支援制度」を活用すれば安く抑えられます。

すでに介護職員初任者研修などを修了している人は、受講期間が短くなったり受講料が安くなります。

一番手っ取り早いのは、無資格で介護施設に就職して3年以上働いて受験資格を得る方法です。

ただし、3年の間に実務者研修を受ける必要はあります。学歴要件はないので中卒でも大丈夫です。

その後国家試験に合格して登録を経て晴れて介護福祉士です。

しかし、現場での経験が無ければ介護福祉士を持っていてもいきなり正職員としての雇用は難しく、まずは契約社員やパートといった待遇が多いようです。

学校へ通うよりも、介護の現場で3年働いて受験資格を得る人の方が多いようです。

近年合格率は上昇、合格しやすい国家試験に

厚生労働省の合格率推移によると、初回(平成元年)こそ難易度は高く合格率は23.2%でした。

以降合格率は上昇し続け、第28回(平成28年)までは概ね40~60%で落ち着いていました。

平成29年の制度改正を機に合格率は70%代まで上昇し、以降概ね70%前後で推移しています。

しかし、ここ2年ほどはなんと合格率は80%を超えています。

第36回(2024年1月実施)の合格率は、82.8%です。

参考:第36回介護福祉士国家試験の受験者・合格者の推移

勉強方法は?

勉強方法としては、市販のテキストと問題集を各1冊決めて、それを繰り返し学習すれば3~6か月ほどで合格できます。

テキストは決して薄くはないですがその中身すべての分野が必ず出題される訳ではありません。

いかに効率よく勉強するかが重要です。

例えば、認知症の種類や骨筋肉の働きなどは必ず出題されます。理解して暗記すれば確実に1~2点は取れます。

また、事例問題においては介護福祉士として適切な対応を問う問題が多く出題されます。

このように頻繁に出題される分野があるので、傾向を掴みそこを集中的に勉強します。

筆記試験では全科目で得点しなければならないので得意科目だけ伸ばしても合格できません。

苦手な分野はテキストと問題集を繰り返し解いて弱点を克服しましょう。

ただし「誰でも受かる」というワケではありません。勉強しないと落とされます。

まずは無料の資料請求

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おすすめの通信講座

パソコンやスマホがあれば、いつでも何回でもオンライン講義を受講できて、しかも低価格なのがアガルートアカデミーの特徴です。

テキストは、過去の試験問題を基に合格に必要な情報だけをまとめています。コンパクトなテキストなので、効率よく短時間で学習できます。

さらに、合格したらお祝い金ももらえます(主催者サイトでご確認ください)。

※こちらから受講申し込みができます。

介護福祉士国家試験講座|アガルートアカデミー

テキスト・問題集・参考書

おすすめテキスト・基本書

介護福祉士の受験生に最も支持されているテキストです。

「キーワード」「出題頻度マーク」「頻出!マーク」などで分類されており、効率よく学習できます。

本書とワークブック上下2冊がありますが、よく内容がまとまっているこのテキストだけで十分です。あとは過去問題集や予想問題集を解けば確実に実力アップにつながります。

種類評価
テキスト

おすすめ問題集

2020年1月に行われた第32回試験を含む、直近3年分、計375問の試験問題を収録した過去問題集です。解説が丁寧で分かりやすいのが特徴です。

過去に出題された問題は、少し内容を変えて繰り返し出題されます。過去問の内容を完全に理解し、周辺知識まで確認するのは重要です。

各設問に丁寧な解説が記載されているので、サブテキスト代わりとしても使える問題集です。

種類評価
過去問題集

おすすめ参考書

親の介護で感じる不安な気持ちの正体を見事に言い当ててくれる本です。

親に対する接し方を考えなおし、プロの力を借りながら親が幸せな生活をおくるための正しい対応のあり方を学べます。

実家の近くに引っ越そうか・・・、親が要介護になったら仕事をやめないといけない・・・、なんて考えるのは実は誤りです。

介護に関しては、まず役所にいかないと全然わかりません。逆に、行くとものすごい情報で道が開けてきます。

介護に関しては行政をしっかり頼るというのが大事です。

種類評価
関連書籍

試験情報

日程・出題内容・合格基準・その他

試験日

筆記:1月下旬
実技:3月上旬

お申し込み

例年8月上旬~9月上旬

受験資格

所定の学歴または実務経験が必要です。

試験会場

筆記試験:全国34試験地
実技試験:東京都、大阪府

受験料

18,380円

試験内容

筆記試験と実技試験があります。
【筆記試験】5択のマークシート方式、約120問

  • 人間の尊厳と自立
  • 人間関係とコミュニケーション
  • 社会の理解
  • 介護の基本
  • コミュニケーション技術
  • 生活支援技術
  • 介護過程
  • 発達と老化の理解
  • 認知症の理解
  • 障害の理解
  • こころとからだのしくみ
  • 医療的ケア
  • 総合問題

【実技試験】

  • 介護等に関する専門的技能

合格基準

  • 全体の約60%正解
  • 全科目において得点していること

13科目のうち、1つでも0点があると合格にはなりません。

合格発表

3月下旬ごろ

主催者情報

試験に関する詳しい情報は[介護福祉士国家試験]:公益財団法人 社会福祉振興・試験センターをご覧ください。

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