言語聴覚士が役に立つのかリアルに評価

話す･聞く･食べるの機能をリハビリを通して改善する医療専門職。

種類	難易度	合格率
国家資格	—	70～80％

受験資格	取得費用	勉強時間
養成課程修了	200万円～	2年以上

活かし方	全国求人数	おすすめ度
一生モノの技術	4,391件

• 言語聴覚士になるには、高校卒業後、所定の養成機関で教育を修了し、国家試験に合格しなければなりません。
• 全国求人数は、ハローワークの求人情報を基に2023年4月17日に集計しました。

言語聴覚士とは、話す･聞く･食べるの機能をリハビリを通して改善する医療専門職です。比較的新しいい国家資格ですが今後需要が増すと期待されています。

40代から目指す女性も多く、就職できないなんてことは今のところないようです。

言語聴覚士とは

話す、聞く、食べるのスペシャリスト

言語聴覚士とは、話す（言語）、聞く（聴覚）、食べる（嚥下：えんげ）などの行為に支障をきたしている人に対して、リハビリテーションを通して支援をする専門職です。

話す、聞く、食べる…誰でも日常生活をおくる上でごく自然に行っていますが、病気や事故、加齢などでうまく機能しなくなることがあります。

生まれつき障害がある人もいます。言語聴覚士はお年寄りから子どもまで幅広い年齢層がリハビリの対象となります。

言語聴覚士の活動は、医師・歯科医師・看護師などの医療専門職、さらには保健・福祉専門職、学校の教師などと連携してチームの一員として行動します。

また、医療従事者の一員として、理学療法士(PT)、作業療法士(OT)、視能訓練士(ORT)とともに、リハビリテーション専門チームを構成し患者の機能回復を図ります。

言語聴覚士を一般的には、ST（Speech Therapist：スピーチセラピスト）と呼びます。

関連団体：一般社団法人 日本言語聴覚士協会
参考：【公式】めざせST（言語聴覚士） ｜ 言語聴覚士の魅力と資格取得方法を分かりやすくご説明します。

「話す」･「聞く」の機能を改善

言語聴覚士というぐらいですから、言語つまり言葉を発する器官のリハビリがメインの業務になります。

私たちは人間社会で生きていく上で、お互いの気持ちや考えを伝え合うためには言葉によるコミュニケーションが非常に重要になります。言葉によるコミュニケーションには言語、聴覚、発声・発音、認知などの各機能が関係しています。

例えば、机の上にあるリンゴを言葉として表現するためには、まずはリンゴを認知（認識）し、言語を使って「リンゴ」と発音し、発音しながら自分の耳で確認するという一連の動作が正常に機能しなければなりません。

健常者であれば問題ありません。ところが、病気や交通事故、加齢、発育上の問題などでこのような機能の一部が損なわれ、言葉がうまく発せられなくなることがあります。

すると、相手に気持ちをうまく伝えられなくなり、生活に支障をきたします。脳卒中発症後の失語症、聴覚障害、言葉の発達の遅れ、声や発音の障害などが直接の原因です。

失語症とは、声帯や口唇・舌の機能には問題がないにもかかわらず、言葉や文章が理解できない・書けない、言葉が思い浮かばないという症状です。脳卒中の発作のあとによく現れますが、ストレスや神経障害が原因となることもあります。

失語症以外の言語障害としては、同じ言葉や最初に口から出た言葉を繰り返してしまう「吃音（きつおん）」、脳卒中などで口唇や舌が動かしにくくなる「運動障害性構音障害」、耳の聞こえが悪くなる「聴音障害」があります。

言語聴覚士は言葉によるコミュニケーションに問題がある人に対し、その原因や発現メカニズムを明らかにするために検査と症状の評価をし、それぞれの症状にあったリハビリなどの専門的な医療サービスを提案し、生活が改善できるように支援します。

例えば、聴覚障害のある方を相手に、検査や訓練、補聴器の調整などをおこないます。吃音など、話す機能に障害がある人には、発声の方法を教えたり、流暢に話せるように声帯や舌、唇などを使って話す動作の訓練を行います。

「食べる」の機能も改善する

生きていくために、言葉以上に重要なのが食べることです。

食べることの障害とは、食べ物や飲み物を噛んだり、飲み込むことが難しくなる嚥下障害（えんげしょうがい）などを指します。

食べ物が食道ではなく気管に入ってしまった場合、通常はむせて気管から排出する反射機能が働きます。しかし、この機能が鈍ってしまうと、気管に入り込んでしまった食べ物を排出できず、結果として肺炎を起こします。

このように、食べ物や唾液などが、気管に入ってしまうことを誤嚥（ごえん）といいます。

健康な人であれば、特に意識する必要もなく自然に「嚥下」をおこないますが、加齢とともに喉の機能が低下し、嚥下障害や誤嚥を発症することがあります。

また、口内炎や喉頭がんによる腫瘍・炎症、筋肉や神経の問題による嚥下機能の衰え、うつ病などによる食欲不振などの心因性の疾患などが原因で嚥下障害を発症します。

食事を十分に摂れなくなったり、あるいは食事の内容が偏ると、低栄養状態になって体調を崩しやすくなり体重が落ちていきます。

言語聴覚士は、食べ物が口からこぼれる、うまく飲み込めない、むせる、といった症状に対して、原因の調査と咀嚼（そしゃく）して、飲み込むために必要な器官の運動訓練や飲み込む反射を高めるための訓練を行います。

役に立つ資格なのか？

今のところ需要は少ないけど･･･

言語聴覚士が役立つ資格なのかどうかについては、同じリハビリ専門職である理学療法士、作業療法士と比較しながら考えてみたいと思います。

まず、現状では言語聴覚士よりも理学療法士や作業療法士の方が圧倒的に需要があり求人数も多くあります。

その理由を脳卒中患者のリハビリを例にあげて説明いたします。

脳卒中患者は、手足が不自由になったり、話せなくなったりするなどの後遺症が残ることがあります。以前と同じような生活を送れるようにするためには様々なリハビリが必要です。

そして、脳卒中患者に対しては理学療法士も作業療法士も言語聴覚士もリハビリを行う可能性があります。

脳卒中患者の中で、言語聴覚士がリハビリの対象としている失語症や高次脳機能障害、嚥下障害などの障害を有する人は、全体の1割から2割ほどです。

つまり、全体の1割から2割くらいしか言語聴覚士の出る幕がないということです。それから、嚥下障害に関しては 歯科医師も治療しているので競合してしまいます。

言語聴覚士でなければ･･･という必要性は低い

診療報酬下では、理学療法士・作業療法士では算定できても言語聴覚士では算定できない疾患もあります。呼吸器疾患や運動器疾患(整形疾患)などです。

一方で、言語聴覚士でなければ算定できない疾患はありません。

嚥下障害に関するリハビリですら理学療法士・作業療法士はもちろん看護師や歯科衛生士でも算定できます。施設基準面でも言語聴覚士は必置義務はありません。

大きな病院になると理学療法士、作業療法士、言語聴覚士としっかりと役割分担ができていますが、地域医療（リハビリ施設・訪問リハビリなど）では理学療法士と作業療法士はどちらでもいい場合がほとんどです。

それに対して、言語聴覚士は理学療法士や作業療法士の代わりはできません。病院側としては、言語聴覚士の必要性は低いということです。

病院経営という面でも言語聴覚士はいてもいなくても儲けには変わらないことになります。

上記の理由のため、言語聴覚士は就職先がかなり限定される上に理学療法士や作業療法士と比べても現在のところ募集人数は少ないようです。そのため、就職のしやすさでは下記のような印象です。

理学療法士(PT)≧作業療法士(OT)＞言語聴覚士(ST)

なぜそのような現状になっているのかというと、言語聴覚士の資格自体まだ歴史が浅く、有資格者の絶対数が少ないことも原因であると思われます。

新しい資格であるため理解が進んでおらず、本当の需要はこれから

言語聴覚士は、1999年に誕生した比較的新しい国家資格です。

資格としてまだ新しい部類に入るため、専門分野に対する病院、施設内における理解があまり進んでいないようです。

言語障害や嚥下障害などは患者の外見からは判断できません。目に見えない障害が専門分野に多いため、軽視される傾向にあります。

とは言うものの、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士にはそれぞれに専門分野があります。言語聴覚士の分野全てを理学療法士が行えるものでもありません。例えば、言語聴覚士が専門とする音声指導、吃音訓練、人工内耳の調整などは理学療法士には行えません。

言語聴覚士は言葉、聞こえ、食べるこのとの専門家です。必要とされる場は多岐にわたります。理学療法士、作業療法士などと比べて、資格所有者数が38,200人（2022年3月末現在）と少なく、この先は人手不足の状態になると言われています。

参照：言語聴覚士とは | 一般社団法人 日本言語聴覚士協会

言語聴覚士は、様々な医療や福祉の現場で働けますが、まだまだ配置している病院は少なく、この先求人数は増える傾向にあります。

「医師の指示の下に」という法律上の規定がない

理学療法士や作業療法士は、「医師の指示の下」に、理学療法・作業療法をおこなうと法律上明記されています。

そのため、活躍する現場には必ず医師がいます。独自の判断ではできず必ず医師の指示でリハビリを行います（もっとも現実は丸投げです）。

一方、言語聴覚士の活躍の場は医療の現場にとどまらず、福祉や教育の現場にもまたがっているため、法律上「医師の指示の下に」とは明記されていません。

これは言語聴覚士の唯一の強みともいえる点です（※全てではありません。医師や歯科医師の指示の下におこなうこともあります）。

つまり、医師がいないところでも言語聴覚士の判断でリハビリ・訓練ができます。医師のいない児童福祉系や学校でも言語聴覚士は単独で活躍できます。

将来性について徹底研究

この資格の活かし方

理学療法士、作業療法士についてはほぼ飽和状態に近づきつつありますが、言語聴覚士は有資格者がまだ少ないのが現状です。

ここ数年、言語聴覚士の働く先はが増えています。病院、クリニック、介護施設、訪問リハ、歯科医院、障害者施設などです。

成人や高齢者はもちろん、小児の発達障害も言語聴覚士の専門領域であることから、障害児施設や特別支援学校でも採用されるようになれば今後さらに活躍の場が広がるでしょう。就職先の確保は今以上にしやすくなると予想されています。

言語聴覚士は就職できないなんて一部では噂もされていますが、大学病院などの倍率が高いところ以外は決して就職できないなんてことはありません。就職率は高めです。

ただし、過度の期待は禁物です。

養成校が生徒募集のためのうたい文句として、「言語聴覚士は希少価値が高く、伸びていく需要に対し数が追い付いていません」とか、「全国の患者さんが言語聴覚士の支援を求めています！」とPRしていますが、これは少し大げさな気もします。

言語聴覚士はまだまだ発展途上な職種のため、経験を積んでいくことでより求められる人材になっていくことでしょう。

言語聴覚士の年収・待遇について

気になる言語聴覚士の年収ですが、だいたい400万円前後からのスタートが多いようです。

基本給20万円前後＋諸手当＋ボーナスという内容です。理学療法士や作業療法士と給料の条件は同じところが多いようです。

この金額が、一般的な社会人として同年代の会社員と比較して多いのか少ないのか･･･ということですが、一般の会社員であっても年収で言えば300万円台から400万円台が多く手取りで20万円以下というのはザラです。決して悪い金額ではなく、むしろ良い方だと思います。

経験を積んで昇級すれば給料は上がっていきますが、職場の業績に左右されることがあります。それは言語聴覚士に限らず、一般の会社員も同じです。また、地域によっても多少の金額の差はあります。

初任給は医療費の抑制もあってここ数年抑えられる傾向にあり、厳しくなってきているようです。

その他の待遇は職場によって大きな違いがあります。完全週休２日で残業なし、18時を過ぎたら一斉に帰宅、有給も普通にとってよい職場もあれば、休みも満足に取れず21時までほぼ「サービス業」として働かされる職場もあります。

医療の専門職についてお金を稼ぎたいと考えるなら、やはり看護師の方が収入は上です。

社会人になってからのやり直し組が多い

言語聴覚士は、４年制大学を既に卒業している人であれば２年制の専門学校に入学して卒業することで受験資格を得て言語聴覚士になることができます。

そのため、大学を卒業して一旦企業に就職したけれど、やり直しで転職を目指して言語聴覚士の専修学校に再入学する人は珍しくありません。

30代から、あるいは40代から言語聴覚士の学校に行く人は普通にいます。それどころか学校によってはほとんどが社会人経験者というクラスもあるようです。

それは作業療法士や理学療法士の学校でも同じ傾向ですが、特に言語聴覚士は専門学校に入学する年齢層が幅広いようです。

言語聴覚士には20代、30代の女性が多いのが特徴

言語聴覚士は20代、30代の女性が多いのが特徴です。

仕事のイメージも、身体を動かしたりというよりは言葉によるコミュニケーションが多く、子どもとの関わりもあるため女性向けの職業というイメージを持たれやすいのではないでしょうか。

また、言語聴覚士は、お年寄りのベッドへの乗り移りや各種日常生活動作に関わる作業が少ないので、体力的には理学療法士や作業療法士よりも負担が少ないです。

言語聴覚士には女性が多く、結婚や出産で一時的に職を離れた女性に対するパートやアルバイトの求人が多いのも特徴です。実際に短時間のパートで働く言語聴覚士は多くいます。仕事と子育てを両立している言語聴覚士も大勢います。

資格があれば結婚や出産後に復帰しやすいので、女性が働きやすい仕事と言われています。

大学か専門学校か、どちらへ進むべきか

言語聴覚士になるためには高校を卒業後、専門の教育を実施する大学あるいは専門学校（養成校）に入学する必要があります。

学力も有り、経済的にも問題がないようであれば大学に進まれた方が良いです。

同じ言語聴覚士としての国家資格を取って現場に出てしまえば大卒か専門学校卒かははあまり関係ありません。就職後は基本的に給与は同じです。

しかし、公立病院やそれに準じる病院では大卒と専門卒で給料に差をつけているところがあるのも事実です。大卒しか採用しない病院もあります。

将来なんらかの理由で言語聴覚士が嫌になった場合や進路を変更する場合、大学卒であれば大卒を採用基準としている他業種への転職もできます。

カリキュラムに違いがあるとすれば、大卒は一般教養の科目が多く卒論もあります。そして卒業時には「学位」という大卒の学歴がもらえます。

専門学校は国家試験合格を目的に専門科目を中心に学びます。一方で、大学は学問として学ぶという違いがあります。

さらに、大学と専門学校では卒業してからの進路の選択肢が違ってきます。

将来、子どもや「聞こえ」の分野で働きたいのであれば大学進学が必須です。専門学校から成人分野以外に行くのはかなり厳しいようです。

言語聴覚士になるには

最短2年で取得可能

言語聴覚士になるには、高校卒業後、文部科学大臣が指定する学校（3～4年制の大学・短大）または厚生労働大臣が指定する言語聴覚士養成所（3～4年制の専修学校）に入学し、所定の単位を取得することで受験資格が得られます。

その後、国家試験に合格してはじめて言語聴覚士と名乗れます。

一般の4年制大学を卒業している人は、指定された大学・大学院の専攻科または専修学校（2年制）を卒業すれば受験資格を得られます。

まとめると、養成校には次の4種類があります。

• 4年制の大学
• 3年制の短大
• 3年または4年の専門学校
• 一般の4年制大学の既卒者は2年制の専修学校

※医療系の国家資格はユーキャンなどの通信教育では取得できません。

同じリハビリ専門職でもある理学療法士や作業療法士に比べて養成校は少ないです。例えば理学療法士や作業療法士は国立大学の養成学校がありますが、言語聴覚士は国立大学の養成校はありません。公立の大学では、唯一県立広島大学だけです（2023年2月現在）。

参考：言語聴覚士養成校一覧; 日本ディサースリア臨床研究会

国家試験の合格率について

「言語聴覚士の合格率は低い」と一般的に言われています。事実2013年くらいまでは50～60％台で推移していました。

これは、理学療法士・作業療法士の合格率が80％ほどであるのと比べても難易度は高めです。

しかし、過去10年間の推移では徐々に合格率は高まっています。2014年以降はほぼ70％以上（2016年は67.6％）を維持し、2018年（第20回）では79.3％、2022年（第24回）は75.0％と、80％に近い合格率です。

ほぼ理学療法士、作業療法士の合格率に近づいたといえます。

参照：第24回言語聴覚士国家試験の合格発表について｜厚生労働省

2年生の専門学校については要注意！

一般の4年制大学（学部問わず）を卒業していれば、2年生の専門学校で言語聴覚士の受験資格を得られます。

ただ、2年制の専門学校となると通常3年か4年で学習することを2年で学習するため、詰め込みになり相当勉強がハードになります。

入学時の半分以下しか現役合格できず、実習不合格が1/3、翌年の国家試験の合格を目指す浪人が1/3、退学者多数というクラスもあるので要注意です。

不安を煽るような事を書いてしまいましたが、国家試験合格100%というクラスもあります。もちろんその中には40代の人も多数含まれています。

遊びに行ったり飲みに行くのもほどほどにして、日頃から学習を続けていれば試験に落ちることはありません。要は本人の頑張り次第です。

大変なこともたくさんありますが、国家試験に無事合格して晴れて就職した時に2年間の苦労が報われて、頑張ってよかったと思えるでしょう。何事も一生懸命やれば努力は報われます。

学校の選び方

どの学校を選ぶかで言語聴覚士としての人生が左右されると言っても過言ではありません。卒業した学校には多くの求人案内がきますが、学校によって内容も随分異なります。

最初に勤めた病院・施設によって、言語聴覚士としての方向性や将来は半分くらい決まります。

多くの学校ではオープンキャンパスを行っているので、見学を兼ねて話しを聞きに行くのもよいでしょう。

しかし、生徒を集めたいのはどこも同じです。オープンキャンパスではどこよい話ししかしないということを頭に入れておく必要があります。どこの専門学校も「就職率100％」と言いますが、これにはイロイロと裏事情も･･･

在学中の学生に話しを聞くのもよいでしょう。一番ためになる情報を提供してくれるのは現場に出ている卒業生です。

日本言語聴覚士協会のホームページに養成校を検索できる機能があるので参考にしてください。そこで複数校選んでオープンキャンパスへ行くのもよいでしょう。

参考：養成校検索 | 一般社団法人 日本言語聴覚士協会

肝心な学校の実力ですが、ホームページに載っている就職実績を見ればだいたい判断できるようです。

総合病院、リハビリテーション病院などと大型の病院や専門施設への就職実績が並んでいれば安心です。

介護老人保健施設、訪問リハビリステーションなどという就職先が並んでいると要注意です。あまり職場環境がよくないケースがあるからです。

済生会、公立病院（市立、県立、国保、国公立大学附属）、大学付属なんて安定した大型の病院や施設の文字が並んでいる学校はやはり超一流です。就職後は給与・待遇も安定しており、長く安心して勤められます。

できるだけ自分の能力で入れる限りのいい学校を卒業しておくに越したことはありません。

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