児童英語教師は意味ない？民間資格じゃ教壇には立てません
| 種類 | 難易度 | 合格率 |
| 民間資格 | — | — |
| 受験資格 | 取得費用 | 勉強時間 |
| 誰でも受験可 | — | 1～6か月 |
| 活かし方 | 全国の求人数 | おすすめ度 |
| 要再考 | 2件 |  |
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- 取得に関しては再考をおすすめします。
世間には児童英語教師と称する民間資格がいくつか存在します。
例えば、小学校英語指導者資格（J-SHINE）、児童英語インストラクター資格（JADP）などです。
しかし、こういった民間資格が評価されて教員として採用されることはまずありません。
小学校で英語を教えるには教育免許が必要です。民間資格だけでは小学校の教壇には立てません。採用基準を満たしてないということです。
民間の英語スクールで教えるにしても、現実にはTOEIC800点以上または英検準1級以上の英語力が求められます。
あるいはTESOL（テソル、ティーソル）などです。さらに出身大学なども問われます。
高い講座受講料を支払って取得しても、民間資格だけでは採用は決して有利になりません。
「インストラクター」「英語教師」と称する民間資格では確実に児童英語教師になれるワケではないのでご注意ください。
児童英語教師とは
小学生に英語を教えるのが目的の民間資格
児童英語教師とは、その名の通り幼児から小学校6年生までの児童を対象に英語を教える先生です。
概ね幼児～12歳以下の児童が対象です。
2020年度から小学校5・6年生で英語の授業が正式な教科となり、学校現場をはじめ小学生を相手とした民間の英語教室で英語のインストラクターの需要が増しています。
もちろん児童英語講師・英語インストラクターになるためには資格などはいりません。
未経験者でもできます。子ども達に英語を教えるのは誰にでもできます。
当然ですよね、小学生に勉強を教えるのは自由です。親なら聞かれたら普通に教えるでしょう。
民間資格では取得するメリットはほとんどない
主に小学生に英語を教えるための民間の英語教師のような資格がいくつか存在します。
学校英語指導者認定協議会（J-SHINE）が認定する「小学校英語指導者資格」や日本能力開発推進協会 (JADP)が認定する「児童英語インストラクター資格」などです。
いずれも学歴などの制限はなく、通信講座か通学で取得できます。
合格すれば「小学校の英語の指導者や講師、児童英語講師として活躍できる」として受講生を募集しています。
果たしてこういった民間資格を取得して本当に子ども達に英語を教えられるのでしょうか？
現実は厳しいようです。
こういった民間資格を取得しても英語を教える仕事にはなかなか就けません。
小学校で英語を教えたいのであれば、基本的には小学校教諭の免許が必要です。民間の団体が認定しているだけの認定資格だけでは教壇に立てません。
小学校には特別非常勤講師という制度があり、JTE（日本人英語指導員）や英語補助教員になることはできます。
教育委員会が認めた専門性の高い民間資格保持者（TOEICや英検、その他）であれば、担任と一緒に授業を行う（あるいは単独で教える）ことは可能です。
民間の英語教師のような資格に合格して活躍の場が考えられるとしたら、民間の英語教室などでしょう。
しかし、最近増えている町の英語教室で児童に英語を教えるにしても、求められるのはTOEIC高得点、英検の上位級、TESOL、そして学歴です。
幼児を相手にする「幼児英語インストラクター」などもありますが、やはり学歴が求められます。
本当の英語力が伴わなければ、民間の英語教師資格だけでは子どもに英語は教えられません。
将来性について徹底研究
小学校5年から英語は正式な教科に
ご存知の通り2020年度から小学3～6年生の授業に英語が加わり、小学校における外国語教育が本格的に始まりました。
3・4年生は「外国語活動」として英語を学びます。
この外国語活動は、評価（数値による数値判定）を伴う正式な教科ではなく、英語に親しむ活動として位置づけられています
しかし、5・6年生からは英語が正式な「教科」です。
つまり、成績として英語が評価され通知表に数字が載ります。
小学校で英語を教えるには教員免許が必須
小学校5・6年生では英語（外国語）が正式な「教科」となっています。
そのため、小学校の正規教員（担任や専科教員）として1人で教壇に立ち、英語の授業を行うには原則として以下のいずれかの教員免許が必要です。
- 小学校教諭免許
- 中学英語免許（英語）
- 高校英語免許（英語）
児童英語教師などの民間資格は公的な教員免許ではないため、資格を取得しただけで自動的に小学校の正規教員になれるわけではありません。
教員免許を持たない一般の人であれば、例えば「特別非常勤講師」や「特別免許状」という制度を利用すれば小学校で英語を教えられます。
専門的な技能を持つ人が教育委員会の認定を受けて非常勤で授業を行うケースです。
また、小学校3・4年生の「外国語活動」や、5・6年生の教科英語のサポート役として、自治体がJTE（日本人英語指導員）や補助教員を募集していることもあります。
自治体によっては、こうした募集の際にJ-SHINE等の民間資格を「あれば望ましい条件」として記載している場合もあります。
現実は狭き門、教壇に立ちたいなら「教員免許」を目指そう
しかし、これらの非常勤やサポート職の採用枠は自治体ごとに限られており、雇用形態も非常勤（時給制・単年度契約など）であることが一般的です。
また、外国語活動ではネイティブのALT（外国語指導助手）を中心に配置する自治体も多く存在します。
民間資格の受講を検討する際は、「この資格を取れば必ず小学校で働ける」と誤解しないよう注意が必要です。
もし、小学校で教壇に立って英語を教えたいという夢があるならば、民間資格よりも小学校教諭免許や中高の英語教員免許の取得（大学や通信課程での履修）を目指すのが最も確実で王道なルートと言えます。
TOEIC700点以上または英検2級以上が求められる
では、児童英語教師のような民間資格を取得すれば、有名な民間の英語教室の講師に応募する際に有利になるのでしょうか？
率直に申し上げて、民間資格などは持っていても持っていなくても同じです。
就職するのに有利にはなりません。児童の英語指導について多少勉強していると思ってもらえる程度です。
英語を教える保育園も増えているので、子どもの扱いが上手くて、さらに保育士、教員免許の資格もあれば有利です。
講師になるには、当然ですが人間性も求められるのは言うまでもありません。
学歴や資格だけでは誤魔化せない「保護者の厳しい目」
親が子どもを英語教室に通わせる理由は、「学校の授業に遅れないようにしたい」「将来使える英語力をつけさせたい」など様々です。
安くない授業料を払って習い事をさせる以上、講師に対して自分以上の高い英語力や確かな指導力を期待するのは自然なことです。
現場では、講師の英語力だけでなく、学歴や経歴、指導実績に対して厳しい視線が向けられることも珍しくありません。
子ども相手のレッスンだからといって、単に歌を歌ったり簡単な単語を声に出したりするだけでは、保護者の納得は得られません。
実際のスピーキング力やTOEIC・英検のスコアはもちろん、子どもを飽きさせない指導力や、保護者からの質問に的確に答えられる専門知識が必要です。
英語を教える仕事を本気で目指すのであれば、「民間資格を取ったから安心」と考えるのではなく、大学等でしっかりと学ぶか、英検準1級レベル以上の語学力と指導技術を徹底的に磨き込むことが最低条件と言えます。
